ご挨拶
代表取締役社長 ご挨拶
PRESIDENT MESSAGE
100年企業をめざして
人と社会に快適をお届けし続ける
   当社は1950年に共同電気株式会社として産声をあげ、2025年に創立75周年を迎えることが出来ました。
   当社は1950年に共同電気株式会社として産声をあげ、2025年に創立75周年を迎えることが出来ました。
これもお客様のご愛顧と、従業員や家族の努力の賜物であると、改めて感謝申し上げます。
1992年には、全ての関係する人をテクノロジー(技術)で快適にしたいという想いと共に、社名を共同カイテック株式会社に変更しました。
   創業以来、独自性のある製品にこだわり、バスダクト、OAフロア、屋上緑化と、他社にはまねの出来ない製品を提供してまいりました。当社も経済成長と共に発展してまいりましたが、現在、企業を取り巻く環境が大きく変化しています。 経済重視から、地球環境や多様性を重視する社会にシフトしており、デジタル技術の進化により、様々な社会変化のスピードが速くなっています。企業もスピード感のある変化が求められるようになっております。
   このような社会環境の中、当社も変化のスピードに対応しつつ、培ってきたノウハウを使い、新たな価値創造にチャレンジし続けます。
   そのチャレンジを通し、地球環境や多様性に対応できる製品作り、組織作りを進め、サステナビリティに貢献できる100年企業を目指してまいります。
代表取締役社長
    吉田 建
  
事業部長 ご挨拶
GENERAL MANAGER MESSAGE
バスダクト事業部長
新時代へのチャレンジ
   お客様、社会から感謝される製品を提供致します
  当社事業の3本柱の一つであるバスダクト事業は1958年から納入を開始し、60年以上にわたり提供し続けております。現在、国内外で、24000件を超える納入実績となっております。空気絶縁タイプから始まり絶縁密着タイプなど、多種多様な製品を開発してまいりました。テナントビル、マンションなどの幹線専用に開発した「シャフトスター」、データセンターのサーバ給電用に開発した「BlackBus(ブラックバス)」など様々な用途に対してお客様のニーズに応えられる製品を提供してまいりました。
   社会環境が著しく変化しております現代において、建設業界も大きな変化が起きています。その中の一つがBIMの普及で、これはバスダクト事業にとって大きなチャンスである、と捉えています。BIMの普及スピードに乗り遅れることなく、バスダクトの認知度向上、市場の拡大に繋がるよう取り組んでいます。また、社会環境の変化に対応できる製品、ニーズに応えられる製品づくりを続け、さらにお客様から「ありがとう」と言っていただける製品の提供を目指してまいります。
バスダクト事業部長
   藤原 幸男
フロアシステム事業部長
OAフロアメーカーから次の一歩を踏み出します
私たちはこれまで、「よい床をつくること」に真剣に向き合ってきました。
安全性や快適性、そして長く使える品質を大切にしながら、現場の声に耳を傾け、ものづくりに取り組んできた事業部です。
ありがたいことに、国内外のお客様から信頼をいただき、さまざまなオフィス空間に貢献することができました。
これからもその姿勢は変わりません。
床材の提供だけでなく、お客様が抱える課題やお困りごとに寄り添い、空間づくりをトータルで支える企業を目指してまいります。
技術やサービスの進化にも挑戦しながら、より多くの方に"選ばれる会社"であり続けたいと考えています。
また、持続可能な社会の実現に向けて、サステナビリティへの取り組みにも力を入れていきます。
環境に配慮した素材選びやリサイクル材の活用など、地球にも人にもやさしい製品づくりを進めてまいります。
フロアシステム事業部長
   松尾 源一
環境事業部長
屋上緑化・壁面緑化の普及を推進し
   潤いのある豊かな都市環境を目指します
  環境事業部は、1997年より事業を開始した当社では一番新しい事業になります。ヒートアイランド現象の緩和による地球温暖化の防止や、都市の緑化の切り札として「スクエアターフ」シリーズを始めとした屋上緑化製品や様々なタイプの壁面緑化製品を提供しています。その他、緑化に伴う電源・給水工事やエクステリア工事も併せて提案させて頂いており、納品後のメンテナンスにも対応しています。
   屋上・壁面緑化は、工場立地法や地域の自然保護条例などによる需要の高まりを追い風として、広く社会から注目をされるようになっています。当社の納入実績も2000件を超えるまでに成長しており(2021年現在)、それと共に当社の緑化技術も徐々に進化した事で、雨水を一時貯留できる「雨水流出抑制施設」と「屋上緑化施設」を組み合わせた新商品「スクエアターフ洪水無用」をラインナップすることが出来ました。台風・ゲリラ豪雨(集中豪雨)などの都市型洪水への対策として、新たな注目を集めています。
   今後とも社会に役立つ製品作りを続けてまいります。
環境事業部長
   東島 一成


















